2016年06月23日

中華民族の大きな不幸

 久々すぎて何を書いてんだか忘れちまった。英国がEUからの離脱を巡って国民の意思を問う投票が今日行われる。色んな意味で時代が動き始めてきてる。

 さて、昨今メディアで騒がれている「中国共産党の崩壊」は確実に始まっている。でも本当に崩壊すると少々厄介なことになりそうだわな。難民問題をはじめ長い目で見ると共産党が押さえ込んでくれている方が日本にとってありがたいと思うんだ。中国共産党がんばれ!

 大紀元の社説を読んでみよう。実際、中国が民主化でもしたら大変なことになるぜ。

大紀元社説「共産党についての九つの論評(九評)」について

旧ソ連と東ヨーロッパ諸国の共産党政権が崩壊して10数年経つ今日、世界の共産主義運動は早くに全世界から唾棄されており、中国共産党が墳墓に入るのも時間の問題である。

 しかし、中国共産党は、完全に崩壊する前に、5千年の文明の歴史を有する中国を道連れにしようとしており、これは正に中華民族の大きな不幸と言える。共産党を如何に評価し、共産党のない社会に如何に移行し、中華民族の薪と炎を如何に後世に伝えていくか、これらはすでに、中国人民が直面する問題となっている。

 一世紀余りにわたって世の中に災いを招いてきた国際共産主義運動、特に中国共産党に対して評価を下すために、大紀元は今日から『九評』(共産党に対する九つの論評)と題する一連の特別社説を発表する。

 80年余りの中国共産党の歴史を振り返ると、いたるところで常に、うそ、戦乱、飢饉、独裁、殺戮、恐怖が付きまとい、伝統的な信仰と価値観は共産党によって完全に破壊され、本来の倫理観念と社会体系は強制的に解体させられ、人と人の間の思いやりや調和が闘争と憎しみに捻じ曲げられ、天地自然に対する畏敬や慈しみが「大自然と闘う」などという尊大な思い上がりに変えられてしまった。その結果もたらされた社会道徳体系と生態体系の完全な崩壊が、中華民族、更には全人類を深刻な危機に引き込もうとしている。これら全ての災難は、共産党の綿密な画策、組織、コントロールの下に行われたことなのである。

 「如何ともしがたく、花散り行く。」今日余命幾ばくもない共産政権はすでに日暮れて道窮まり、その崩壊は間近に迫っている。それが完全に滅ぶ前に、私たちは、この古今東西の全ての邪悪を集めたような最大の邪教組織である中国共産党について振り返って考え直し、その悪行を暴きだす必要がある。そうすることによって、依然として共産政権に騙され続けている人々に、極悪非道な共産党の本質をはっきり認識させ、心の奥深くにまで入り込んだ共産党の毒をきれいに取り除かせ、共産党の邪悪な魂にコントロールされた心理状態から抜け出させ、恐怖の束縛から跳び出させ、共産党に対する全ての幻想を捨て去らせることができるのだ。

 中国共産党による統治は、中国の歴史上最も暗く、最もでたらめな一頁である。そして、江沢民が発動した「真・善・忍」に対する弾圧は最も邪悪なものであり、この運動によって、中国共産党の棺に最後の一本の釘が打たれることとなった。この歴史を今振り返って考え直すのは、このような悲劇を二度と繰り返させないためである。同時に私たちは一人一人、これを機に自らの心を内省すべきである。多くの起こるべきではなかった悲劇は、私たちが惰弱であり妥協したがためにそれを引き起こさせてしまったのではなかろうか。」
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2014年07月22日

マクドナルド大ピンチ

毎日新聞「中国:期限切れ肉、マック納入報道 上海の米系会社、当局が調査

【上海・隅俊之】中国・上海にある米系食肉加工会社「上海福喜食品」がマクドナルドやケンタッキーフライドチキン(KFC)などに品質期限の切れた鶏肉などの加工食品を納入したり工場で床に落ちたハンバーガー用のパテを素手で生産ラインに戻したりしていた、と中国メディアが20日、伝えた。上海の衛生当局が調査に乗り出した。

 上海のテレビ局「東方衛視」が同社品質管理部門の元担当者の話をもとに伝えた。報道によると、上海市郊外にある同社工場では、品質期限を半月近く過ぎた鶏肉を混ぜてナゲットなどを生産。不合格品も5%の割合で生産ラインに戻して再びミンチにしていた。品質期限を7カ月過ぎて変色した牛肉を使ったケースもあった。出荷の際には生産日時も改ざんしていた。

 中国マクドナルドは全国のチェーン店に対し「上海福喜食品」製加工肉の使用停止を指示。KFCは福建省の一部店舗以外では問題の加工肉は使っていない、と中国版ツイッター「微博」で説明した。」

毎日新聞「<マクドナルド>ナゲット販売一部中止 期限切れ鶏肉混入か

 日本マクドナルドは22日、チキンマックナゲットの販売を一部で中止したと発表した。仕入れ先である中国の「上海福喜食品」で、使用期限切れの鶏肉を混入していた疑いが浮上したため。国内で販売する同ナゲットの約2割を上海福喜から輸入していたという。」

マクドナルドのコメント


お客様へ

いつもマクドナルドをご利用頂き、ありがとうございます。

7月20日夜、中国の一部メディアにおいて、マクドナルドのサプライヤーの一つである「上海福喜食品有限公司」が使用期限切れの鶏肉を混入させた「チキンマックナゲット」を製造していたとの報道がございました。

日本マクドナルドは、「上海福喜食品有限公司」から、国内で使用する「チキンマックナゲット」の約2割を輸入しておりましたが、報道を把握した21日をもちまして該当の 「チキンマックナゲット」の販売を中止いたしました。現在は、「チキンマックナゲット」は他のサプライヤーの製品に切り替えて販売しております。お客様には、ご不便、ご心配をおかけし、大変申し訳ございません。

報道された内容が事実であれば、マクドナルドとしては一切受け入れられるものではありません。マクドナルドでは中国メディアの報道を確認後、「上海福喜食品有限公司」への発注を中止するとともに、直ちに「上海福喜食品有限公司」に事実確認の調査を行っております。

マクドナルドは、お客様に高い「食の安全性」と「品質基準」を満たした商品をご提供することをお約束しております。商品の調達過程の管理におきましては、全ての過程において安全性を確保するとともに、全ての取引先に弊社商品が安全であるために、弊社の厳格な基準を満たすよう要請しております。マクドナルドは、原材料について生産地、加工、物流、店舗内での調理を経てお客様に商品をご提供するまで大変厳しい管理基準を設けています。

当社は、今後も安全で美味しい商品をお客様に安心して召し上がっていただくべく 最善を尽くしてまいります。今後ともマクドナルドをよろしくお願い申し上げます。

平成26年7月22日
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2014年05月22日

南シナ海情勢 対立激化招く中国の独善行動

 貧国中国にベトナムの市民が怒り爆発。デモがエスカレートして暴徒化、死者までも出る騒ぎになった。中国は損害賠償を請求するらしいけど、自国内での騒ぎには目をつぶっちゃう国だよね。中国は本当に信用できない国だと思うね。台湾やフィリピンとも問題を抱えて今後どうするつもりなんだろうね。国内ではテロが連続して起きているし、そのうちクーデターとか起きるんじゃないの?

読売社説南シナ海情勢 対立激化招く中国の独善行動

 中国とベトナムの対立は、ベトナム国内の反中デモで死者が出る事態にまで発展した。一層の情勢悪化が懸念される。双方が領有権を主張する南シナ海・パラセル(西沙)諸島沖で、中国が一方的に石油掘削を始めたのが、対立の発端だ。現場海域では、両国艦船が衝突する事件が起きた。今もにらみ合いが続いている。

 中国の勝手な振る舞いに、歴史的に反中感情を持つベトナム人の怒りが爆発したのだろう。反中デモが多発し、デモ隊の一部は中国系企業を襲い、中国人2人が死亡した。中国系と間違われた日系企業にも被害が出た。デモに行き過ぎがあったのは確かだ。中国政府は、ベトナム側に、デモの被害を受けた企業や個人への賠償を求めている。

 ただ、2005年や12年に中国で起きた反日デモでは、中国当局は、「愛国無罪」を叫ぶ中国群衆の破壊行為や略奪の多くを黙認した。被害を受けた日系企業などへの賠償はほとんどなかった。一方で、中国政府は、ベトナムとの交流計画を一部停止するとも発表した。賠償要求と同様、反中デモを利用し、ベトナムを牽制(けんせい)する狙いがあるに違いない。

 ベトナム当局は、デモを黙認する姿勢から一転し、規制に乗り出した。ベトナムにとって中国は、最大の貿易相手国で、輸入の約3割を頼る。デモによる経済悪化を回避しようとしたとみられる。デモが沈静化しても、中国が、石油掘削をやめない限り、問題の解決はあるまい。そのような中国の独善的行動は、アジア太平洋地域の安定を損なうものであり、日本も米国も懸念を示している。

 中国は、フィリピンが領有権を主張するスプラトリー(南沙)諸島でも、一方的に暗礁を埋め立てて滑走路を建設しているとされる。極めて挑発的な動きだ。フィリピンと米国は先月、軍事協定に調印し、フィリピン国内での米軍再駐留への道を開いた。南シナ海とその上空を支配しようとする中国は、米国の反応をうかがいつつ、既成事実を積み重ねようとしているのではないか。

 東南アジア諸国連合(ASEAN)が結束し、今月の外相会議と、首脳会議後の議長声明で、南シナ海情勢について「深刻な懸念」を表明したことは注目される。東シナ海で中国の圧力に直面する日米両国は、アジアの海洋における航行の自由の維持を訴えている。懸念を共有するASEANとの連携を一層強めるべきだ。」
posted by すぐ落ちます at 22:09| 東京 ☔| Comment(0) | TrackBack(0) | 中国 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2013年08月14日

洗脳機関「孔子学院」



産経新聞世界公用語の地位をうかがう中国語…スパイ監視・洗脳機関「孔子学院」が世界各地に進出の不気味

米国でここ数年、言語をめぐる怪しげな変化が起きている。中国政府肝いりの中国語の教育機関「孔子学院」が全米各地に進出しているというのだ。すでに設置個所は80カ所を超え、中国語を第2外国語に選択する中高生は過去8年間で5倍以上に増えたという。日本の自民党が大学受験資格に英語運用能力テスト「TOEFL」を導入を検討するのは、国際社会で通用する言語が英語だからだ。経済成長を背景に世界の資源を買いあらす中国だが、次は「ことば」でも世界を侵略しようとするのか。

悩む英語教師たち「生徒が減って、中国語に…」「私たち英語教師は、10年後の生活を心配しています。世界中で英語を学ぶ人が減り、替わって中国語を学ぶ人が増えると考えているからです」

 米サンフランシスコにある民間の語学学校で英語を学んでいた2007年、1人の英語教師がこう話しかけてきた。当時は実感が湧かず、受け流していたのだが、今思えば切実な悩みだったに違いない。

 学校には、韓国やブラジル、イタリア、ロシア、スペインなどさまざまな国から英語を学びに来ていた。むしろ日本人は少なかった。その教師は「日本からの留学生はずっと減少傾向だからあまり気にしていないのですが、南米や欧州が今以上に中国に注目し始めたら米国に来なくなる。米国人自身がすでに中国語を意識し始めており、時間の問題でしょう」。

世界400カ所「共産主義の洗脳機関」

 4月10日、米ジョージ・ワシントン大学と中国南京大学が共同運営する孔子学院がジョージ・ワシントン大学内で開校した。中国国営新華社通信は「両国の名門大学は、米国の首都ワシントンの若者および各界に向けて中国語や中国の文化を学習する門戸を開く」と伝えている。
posted by すぐ落ちます at 12:31| 東京 🌁| Comment(0) | TrackBack(0) | 中国 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2013年02月07日

中国軍挑発

 1月30日、東シナ海で中国軍が日本の護衛艦にレーダー照射をおこなったことが明らかとなった。これは異常な挑発行為で、日本側が反撃しても仕方がない状況のようだ。中国軍は挑発を繰り返し日本が先に手を出すことを待っている。そんな気がするね。

 問題は、この行為が中国軍の単独行為であるらしいということ。中国当局が事実を知らなかった、つまり上層部が指示したものではないと思われること。それは何を意味するかといえば、中国人民開放軍が単独で暴走する可能性があるということだ。危険な状況だね。中国と日本のトップ同士が連絡を密にし有事には冷静な対応ができる体制作りが絶対に必要だよね。

 満州事変をご存知だろう。これは当時の日本のトップの指示を無視して、当時の日本軍であった関東軍が暴走して起こした事件だ。第一次大戦後の中国東北部の利権をめぐりロシアに対し不満を持った軍部が暴走したのだ。これを切欠に日本は国際社会から孤立して大戦へ突入してゆく。中国はこのことを十分知っているはずで、軍の暴走がいかに危険かも理解していると思う。中国当局の管理能力が問われるね。

 中国と韓国、そして日本は逃げようのない隣国同士であり、共に協力関係を維持してアジアの発展を担うべきだ。おいらも一時的に感情論に走った経緯はあるものの、長い目で見れば協力関係を持ち相互利益を模索するのが一番良いと最近思っている。さて、この事件について、読売新聞と毎日新聞が社説を載せている。読んでみよう。中国の国内新聞の反応も読んでみてほしい。

pen_red.gif 中国国内紙の反応(レコードチャイナ)

読売社説レーダー照射 中国軍は危険な挑発を慎め(2月7日付・読売社説)

 軍隊の国際常識の一線を越えた、極めて危険な挑発行為である。到底看過できない。中国軍のフリゲート艦が1月30日、尖閣諸島北方海域で海上自衛隊の護衛艦に火器管制レーダーを照射していたことが明らかになった。レーダー照射は、ミサイルなどで攻撃する標的に照準を合わせるもので、武器使用に準ずる行為である。一歩間違えば、軍事衝突に発展しかねない。

 中国は従来、艦載ヘリコプターによる海自艦船への異常接近や、国家海洋局の航空機による領空侵犯などの挑発を繰り返してきたが、今回は度を越している。政府がレーダー照射を公表し、中国に抗議したのは当然だ。安倍首相も「中国側に再発を防止するよう自制を求める」と語った。中国の東シナ海や南シナ海での周辺国に対する強圧的な行動は今や、アジアだけでなく、国際社会共通の懸案となっている。

 日本は、米国や東南アジア各国との連携を強め、中国に問題行動の是正を促すべきだ。一方で、冷静に対応し、事態がエスカレートするのを避けることが重要だ。尖閣諸島周辺の日中の緊張関係がより危険な段階に入ったと覚悟する必要もある。自衛隊は、米軍や海上保安庁と密接に協力して、不測の事態への警戒体制を強化しなければなるまい。

 中国共産党の習近平総書記は1月28日の会議で、「核心的利益や主権、安全、発展的利益」の問題で譲歩する可能性を否定した。ただ、今回の挑発行為まで容認していたのか、あるいは軍の一部の独断で行われたかについて、専門家の見方は分かれている。中国外務省は「事実関係を確認する」と言う以上、きちんと調査し、結果を公表する責任がある。あいまいな決着は許されない。

 習総書記は1月25日の山口公明党代表との会談で、日中対話の重要性を強調した。ところが、中国がその後、今回の行為や、過去最長の14時間に及ぶ海洋監視船の領海侵犯を起こしたのは問題だ。中国が実力で尖閣諸島の現状変更を図る動きに対し、クリントン前米国務長官は「反対」を明言した。米国務省報道官は今回の挑発に「懸念」を表明している。

 関係国は今後、中国に対する警戒感を一層強めるし、中国脅威論の高まりにも拍車がかかろう。中国指導部がそうした事態を回避したいと考えるのなら、軍に対し、挑発行為を自制するよう明確に指示すべきである。」

毎日社説射撃レーダー照射 一線越えた挑発行為だ

 武力衝突を招きかねない、極めて悪質で危険な挑発行為である。中国の艦船が1月30日、東シナ海の公海上で、警戒監視中の海上自衛隊の護衛艦に火器管制レーダー(FCレーダー)を照射していたことがわかった。19日にも、護衛艦の搭載ヘリに照射された疑いがある。

 FCレーダーは、ミサイルなどを発射する際、目標との距離や針路、速度などを正確に把握するために照射される。相手は自らが攻撃対象となったと受け取る。反撃も可能だ。30日の事案では、中国艦船と護衛艦の距離は約3キロ、FCレーダー照射は数分間に及んだという。護衛艦が自衛措置に踏み切れば、戦闘状態に発展する可能性もあった。

 中国軍が日本の艦船などにFCレーダーを照射したのは初めてだ。小野寺五典防衛相は「極めて特異な事例だ」と強く批判し、政府は中国側に抗議した。当然である。今回は自衛隊側の冷静な対応で事なきを得たが、中国政府、共産党指導部は事の重大性をはっきりと認識すべきだ。挑発行為を二度と繰り返さないよう中国側に強く求める。

 FCレーダー照射について、中国側の意図や、政府、共産党指導部が容認していたのか、軍の一部や現場の判断なのかなどは不明だが、日本政府には後者の見方が強いようだ。習近平・中国共産党総書記が1月下旬、山口那津男公明党代表と会談し、対日関係改善を模索する姿勢を示したことも、そうした見方の根拠の一つになっているのだろう。

 中国外務省の報道官は6日の記者会見で、「われわれも報道で初めて知った」などと述べた。懸念されるのは、軍の突出した行動である。1月中旬には、軍総参謀部が「戦争の準備を」と軍に指示を出したと軍機関紙が報じた。米軍が1月に東シナ海上空に空中警戒管制機(AWACS)を投入し、クリントン前米国務長官が尖閣諸島をめぐり日本側の立場を支持する踏み込んだ姿勢を表明したことに軍が反発しているとの情報もある。

 中国の文民統制(シビリアンコントロール)には疑問符が付くとの指摘がある。日本政府は、同様の事案が繰り返されるかどうかを注視しているが、戦前の日本のように、軍の暴走を政治が追認することになれば深刻だ。中国側の行動には、挑発に乗らず冷静な対応が必要だ。同時に、日本政府が挑発行為の実態を正確に国際社会に発信することも重要である。

 また、今回の事案について詳しい説明を中国政府に要求するとともに、不測の事態回避のための「海上連絡メカニズム」構築に向けた日中防衛当局間の協議再開を中国側に求めることも必要だろう。」
posted by すぐ落ちます at 06:23| 東京 🌁| Comment(0) | TrackBack(0) | 中国 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

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